メアリー・ブリントン教授（ライシャワー研究所社会学教授、ライシャワー日本研究所長）の、ヨーロッパの一部、東アジア、特に日本など、歴史的な出生率の低下が見られる国において労働における要因を探求した研究が、最新のHarvard Gazetteで特集されました。多数のインタビューを重ねた結果、特に日本において、低出生率は、高水準でのジェンダー不平等に「強い相関」があることがわかりました。ブリントン教授は、「家庭内や職場での男女の役割が硬直化していること」を指摘し、「日本政府が企業に対し、労働時間を短縮することや、実際に顔を見せ合うこと（つまり、職場にいること）とは異なる方法で仕事の生産性を評価すること、さらに男性にもある程度の期間育児休暇を取得させることを強く推奨することができれば、家庭内や男女の平等、そして出生率にプラスの効果をもたらすだろう。」と提言しています。

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